当会について

当会について

代表よりご挨拶

はじめに、新型コロナウイルス感染症によって亡くなられた⽅々、「ワクチン」接種によって亡くなられた⽅々のご冥福をお祈りするとともに、ご遺族の⽅々に⼼からお悔やみ申し上げます。
また、新型コロナウイルス感染症後遺症並びに「ワクチン」接種後の健康被害で今も闘病されている方々に⼼よりお⾒舞い申し上げます。私たちは、「ワクチン」接種による遷延する副反応に苦しまれる「ワクチン」接種健康被害者に適切な医療を提供すべく、去る2023年6⽉16⽇、「ワクチン」接種による健康被害者と真摯に向き合ってきた全国有志医師の会を⺟体として、学術団体、⼀般社団法⼈ワクチン問題研究会を設⽴しました。「ワクチン」接種による健康被害は、医薬品による有害事象の国際分類体系であるMedDRAでは、ワクチン接種後症候群として分類されます。私たちワクチン問題研究会は、診断基準の作成、検査法の開発、治療法の探索、診療ガイドラインの策定等々を⽬指してすでに活動を開始しました。

⼈類医学史上初めてのmRNA脂質ナノ粒⼦製剤であるにもかかわらず、対リスク利益⽐について慎重かつ⼗全な議論も検証もなされないまま、ほとんどの国⺠に投与されて結局、何が起こったのでしょうか︖

皆様周知のように、厚労省は2022年3⽉に「ワクチン」接種後の遷延する副反応についての相談窓⼝を各⾃治体に設置するように通知しました。このことが全てを物語っているのではないでしょうか︖
予防接種法に基づく医療機関からの副反応報告は、2023年3月12日報告分までで全「ワクチン」合計36,301件、重篤者8,537件に達しました。
予防接種法に基づく医療機関からの死亡報告は、2023年3月12日報告分までで既に全「ワクチン」合計2,059件にも上ります。

⼀⽅で、予防接種健康被害者救済制度による認定件数は、2023年6⽉29⽇時点で厚労省に進達受理件数として、8,064件が上がっていますが、審査率は44.4%。副反応被害報告36,317件と死亡報告2,059件を併せた38,376件に対して被害救済認定申請率は21.0%、副反応被害報告と死亡報告に対する認定率は8.2%に過ぎません。
驚くべきことに厚労省に上がった死亡報告者数2,059名に対する死亡認定率は5.0%にとどまっているのです 1)。
早くなんとかしなければなりません。

「ワクチン」接種による死亡率は、上記数字から概算すると、100,000⼈に2⼈、すなわち0.002%です。「ワクチン」接種当初から半年以内に死亡率は0.0017%と算出されていたので、事実上この死亡率は⼀定です。そして⼤半は「ワクチン」接種後1⽇から数⽇以内に亡くなっているのです。この死亡の実態に驚愕せざるをえません。そして、これは氷⼭の⼀⾓に違いないのです 2)。
このようなことが起きたことについて、冷徹に事実を踏まえて徹底的に反省・総括すべきではないでしょうか︖

2021年2⽉にわが国で「ワクチン」接種が始まってから2年と半年が経ちました。
mRNA脂質ナノ粒⼦製剤によって引き起こされた眼の前の惨禍をなかったことにして、歴史の闇に葬ることなどどうしてできるでしょうか︖
私たちは、診療現場に⾜を踏ん張り続けて、知恵を結集し、この「科学・技術」迷妄の闇を切り開き、⼈々に健康への希望の光を届けねばならないと決意しています。今、新たな向き合いが始まります。
皆々様⽅のご⽀援ご鞭撻を伏してお願い申し上げます。

代表理事 福島雅典

1)疾病・障害認定審査会 感染症・予防接種審査分科会

新型コロナウイルス感染症予防接種健康被害審査第二部会 審議結果

2)COVID-19ワクチン接種後の死亡と薬剤疫学的評価の概要

COVID-19ワクチン接種後の死亡と薬剤疫学的評価の概要:
全国民ベースの概観と提案

代表理事

京都大学名誉教授
福島 雅典

業務執行理事
理事

大阪市立大学名誉教授
井上 正康

蒲田よしのクリニック院長
吉野 真人

監事

志摩法律事務所 弁護士
志摩 勇

Support

ご支援のお願い

ご支援のお願い

人類に初めて使用されたmRNA核酸医薬製剤である新型コロナワクチンにより、日本のみならず世界的に体調不良を呈する方々の増加が社会的問題となっています。
新型コロナワクチン接種後に遷延する健康被害 (ワクチン接種後症候群:PVS)を、これまでにはない「新たな疾病概念」として捉え、ワクチン接種後症候群の病態像を明らかにし、診断基準を策定していくことは重要な課題となります。